hustler4life

逆に「マスコミ・広告・出版・印刷系」（63.7％）は誇りに感じていない人がトップだった。

同社の技術は、携帯電話、GPS機器、WiFi、加えてタクシーから人々の膨大な位置情報をかき集める。またCitysenseないし、後続のアプリケーションをダウンロードした人からも位置情報データを取得する（但し、データはそれぞれ個人に属するものとされ、望むならこの情報をデータベースから削除することもできる）。

機械の学習アルゴリズムを使って位置情報をすべてインデックス化し、検索エンジンがウェブサイトのランクを示すように、現実世界における場所のランキングを行う。ウェブではリンクに基づいてランクが決定されるが、Citysenseではそれぞれのスポットにどれだけのデータ（それがすなわち「人」ということになる）が移動するのかでランクを決定する。Sense Networksはこれらのデータを集約して、人々がどこで買い物をするのかなどの情報を求める投資家や金融機関に販売して収益化したいと考えている。

一番効果があるのは、スポンサーへの「抗議」ではなく「問い合わせ」です。

現在マスコミ、とりわけテレビ局のスポンサーは、テレビ局の営業と
直に契約してスポット広告や番組の枠を買っているわけではなく、
間に広告代理店が入ってます。何かの番組がおかしいとして、
その番組のスポンサーに抗議しても、間の広告代理店が調整してしまいます。
翌週にはまったく別のスポンサーとなってしまい、効果がありません。
企業は、一社提供の番組をのぞき、放送の枠の一部を買っているだけで、
その番組に直接タッチしているわけではないのです（これは電通の悪知恵です）

ではどうするか。
問い合わせればいいんです。「この番組はこれこれこうなっているが、
どのような意図でスポンサードしているか、教えていただけますか？」と
問い合わせしましょう。「抗議」のように、言いっぱなしにしないこと。
これが重要です。

問い合わせをすると、その問い合わせは企業から広告代理店にゆき、
最終的には番組の制作スタッフへ行きます。視聴者からではなく、
スポンサーからの問い合わせですから、無視できません。電話で釈明することもできず、
アルバイトや外注に投げることもできず、社員が書類を作って広告代理店や
スポンサーに説明をしに行かないと行けないわけです。

天下のテレビ局の社員であっても、人間ですから一日は２４時間です。
その２４時間のうち、数時間をスポンサーへの釈明に費やさないといけません。
場合によっては一日がかりになるでしょう。彼らはこれを、非常に嫌がります。

質問責めにして、彼らの時間を奪いましょう。捏造する気をなくさせましょう。
これは左側の人たちが好んでやり、また効果が抜群の「叩き方」です。